COVID-19ワクチンへの医療従事者の反応

日本において新型コロナウイルスのワクチンは、２月17日から医療従事者などへの接種が進められ、４月12日からは65歳以上になる高齢者への接種が始まっている。この中で、医療従事者は５月18日までに369万5908人が１回目の接種を終え、このうち203万5059人が２回目の接種を終えている。接種率は対象となる医療従事者およそ480万人のうち、１回目を終えた人が77％、２回目を終えた人が42％となっている。

２月17日の接種開始から３ヶ月経っても、医療従事者の２回接種率（累計の２回目接種回数を１回目接種回数で割った値）が～６０％程度しかないのには分けがある。１回目接種を終えた３週間後に２回目接種しない医療従事者が４割以上に上っている。医療従事者が２回目のワクチン接種を完了しないのは、医療従事者へのワクチン接種の遅れが原因というよりもむしろ、彼らが今回のワクチンを信用していないからではないだろうか。

この辺の事情は、医療従事者の利益相反の構造からほとんど報道されない。そこで、ＳＮＳなどの発信を注意深く観察して、医療従事者のホンネに迫ってみたい。

医療従事者の２回目接種率は５月14⽇時点で全国では35%、東京都や神奈川県が28%に留まるなど都市圏で低い傾向がある。次の図に示した通り、２回目接種率は地域でばらつきが⼤きい。

日本の人口密度の低い多くの地域においては、新型コロナウィルス感染よりも、ワクチン接種に関係した重症化や死亡の危険性が高いという事実を誰も伝えないのでこちらにも転載しておく。この結果とワクチン接種率を見比べると、なぜかワクチン接種の必要性が低い地域ではワクチン接種率が高く、必要性が高い大都市部ではワクチン接種率が低いという不合理な実態になっている。おそらくこれは、同調圧力の大きさ、情報リテラシーの地域による差異が影響しているのであろう。

イスラエル、英国、米国などで先行してワクチン接種が進み、その副反応に対する評価も進んでいる。

欧米の医療関係者の間では、ワクチンへの抵抗感は根強い。実際に欧州の一部や米国では接種に消極的な医療・介護従事者が多数を占めている。米国の医療労働者の50％以上がワクチン接種を拒否しているというデータも公表されている。

医療従事者の利益相反はもちろんあるが、医者（科学者）の倫理に基づく評価・分析も多い。最も先行してイスラエルにおいて接種された、Pfizer社製のCOVID-19ワクチンの副反応に関するHervé Seligmann氏の中立的な分析結果を抜粋しておく。60歳以上の人で、１回目のワクチン接種後14日間の死亡率は、未接種の人に比べて１日あたり14.6倍になる。COVID19ワクチンによる死亡率は、20歳以上のすべての年齢層において、他のワクチンの死亡率の少なくとも10倍である。

米国で５月にPfizer社の１２～１５歳への接種が本格的に始まり、接種後に１０代の若者らが心臓疾患を発症した可能性を米疾病対策センター（ＣＤＣ）が調査している。米The New York Timesなどのメインストリームメディアさえもが副反応の深刻さを報じている。